【経費率とは？】長期投資への影響・年0.1%の差が大きい理由を初心者向けに図解｜㉕

2026年6月27日

💸 経費率（信託報酬）は「ファンドを保有し続けるための年間コスト」。年0.1%の差でも30年・40年の長期投資では最終資産に大きな差が生まれることをシミュレーションで確認します。

▲ 経費率の違いによる長期資産への影響（初期投資100万円・年利7%想定・概念シミュレーション）

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1. 経費率とは

経費率とは、投資信託やETFを持っているだけで、毎年自動的に引かれる手数料（運用コスト）のことです。日本では「信託報酬」とも呼ばれます。自分で振り込む必要はなく、知らないうちに資産から少しずつ差し引かれます。

📱 「気づかないサブスク料金」に似ている

経費率は、解約し忘れたサブスクのように毎年じわじわ引かれ続けるコストです。1年だけ見れば小さな差でも、長期では大きな違いになります。

たとえば1,000万円を運用した場合の年間コストは、
・経費率0.1% → 年1万円
・経費率1.5% → 年15万円

その差は年14万円。これが何十年も続くと、最終的な資産に数百万円もの差を生みます。

年間コスト（概算） = 保有残高 × 経費率
例）残高100万円 × 経費率0.5% = 5,000円/年

2. 長期投資への影響（シミュレーション）

上のグラフのように、30年後の資産残高は経費率によって数十%〜2倍近い差が生じます。これが「低コストインデックスファンドへの投資」が長期投資の定石とされる根拠です。

3. 主要ファンドの経費率比較

ファンドタイプ	経費率の目安	代表例
超低コストETF	0.03〜0.07%	VOO、IVV等
インデックス投信	0.05〜0.15%	eMAXIS Slim等
一般アクティブF	1.0〜2.0%	国内公募投信に多い
テーマ型ETF	0.5〜1.0%	ARKKなど

4. 経費率を見る際の注意点

📌 経費率チェックのポイント

✅ 同じ指数に連動するファンドなら、経費率が低い方を選ぶのが合理的
📊 経費率だけでなくトラッキングエラーも確認する（前回の記事参照）
💡 一部の低コストETFは経費率以外に売買スプレッド（売値と買値の差）も考慮が必要
📈 アクティブファンドが高経費率でも、それを上回る超過リターンが長期で続く例は少ない（学術研究より）

項目	内容
定義	ETF・投信の年間保有コスト（%）
超低コストETF	0.03〜0.07%（VOO、IVV等）
30年の差	0.03% vs 2.5%では資産が2倍近く変わる
選び方	同指数ならコスト最安を選ぶのが合理的

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